駐車場をお借りしていたオーナー。
2009/09/16(水)
勤務先への通勤のために、月極駐車場をお借りしていたことがあります。この駐車場のオーナーさんは、プライベートでもたいへん可愛がってくださいました。お仕事が終わったあとには、この月極駐車場のオーナーさんは、レストランへ連れてってくださって、とても高級感のある美味しいお料理をご馳走してくださったことがありました。
電動スクーターの気楽さは、とても良いものですよね。どんな乗り物であっても、電動スクーターの気楽さには、かなわないものです。一人で何処か近場に出掛ける時には、とても便利ですし、お気楽な散歩気分の、素敵な走りを楽しむことができますね。とても素晴らしい乗り物であるのが、電動スクーターですので、これからも使いたいですね。
米Googleは6月9日（現地時間）、同社が2007年に立ち上げた電気自動車（EV）普及計画「RechargeIT」の一環として、マウンテンビューの本社キャンパスに新たに71基の充電スタンドを設置したと発表した。
設置したのは米Coulomb TechnologiesのChargePointで、従来のスタンドよりも高性能なものという。今後さらに250基の充電スタンドを追加する計画だ。将来的にはキャンパス内の駐車スペースの5％でEVの充電を可能にしたいとしている。
GoogleはRechargeIT計画の下、従業員向けのハイブリッド／EVによるカーシェアリングプログラム「Gfleet」を展開しており、既に150機の充電スタンドを設置している。従業員は無料でこのプログラムを利用でき、キャンパス内での充電も無料だ。充電スタンドの設置数を増やすことにより、Googleはこのプログラムをサポートし、さらには従業員によるEV購入を促進したいとしている。また、このプログラム用に新たに30台のChevrolet Voltと日産LEAFを購入した。
同社によると、Gfleetプログラムとバイオディーゼル燃料を使用する従業員送迎用シャトルバスの取り組みの結果、年間5400トンの二酸化炭素を削減したという。GoogleはRechargeITの他、カーボンニュートラルを目指す多数の取り組みを行っており、データセンター向けに風力エネルギーを購入したり、太陽熱発電所プロジェクトや風力発電所に総計3億5000万ドル以上を投資したりしている。[佐藤由紀子，ITmedia]
カナダの小企業 i4i が特許権を侵害されたとして Microsoft に対し損害賠償を求めた裁判では、第一審で Microsoft に2億9000万ドルの支払いが命じられている。この件で米最高裁判所は9日、特許権の有効性に対する異議申し立て基準は、Microsoft 側が従来主張してきた基準よりも厳格だとして、Microsoft の主張を退ける判断を下した。
Microsoft は、i4i が当該特許を出願する1年前に米国で自社製品の一部を販売していたことを根拠に、同社の特許権は無効であると主張してきた。また、Microsoft の法務部門は、下級審が求めたよりも緩い基準である「証拠の優越」により i4i の特許権の無効性を証明するだけで十分だとしてきた。しかし今回、いずれの主張も最高裁によって却下された。
むしろ、Sonia Sotomayor 裁判官が作成した判決文には、特許権の有効性はより厳格な「明確かつ説得力のある基準」に基づいて判断されるべきであると記されている。これは、特許権の有効性について異議申し立てを行なう場合、当該知的財産が無効だと主張する側が、全面的に立証の責任を負うことを示したものだ。
i4i の会長 Loudon Owen 氏は、声明の中で次のように述べている。「Microsoft は、特許権を無効にするにはより低い基準の証拠で十分だと主張し、特許の価値を骨抜きにしようとした。『明確かつ説得力のある』証拠がない限り特許権を無効にはできないということが、これで100％明白になった」
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Oracle は先ごろ、『Java』製品の定期セキュリティ更新『Java SE Critical Patch Update (CPU)』を公開し、17件の脆弱性を修正した。
Oracle の勧告によると、クライアントおよびサーバーの両方に影響する脆弱性は5件で、クライアント環境のみに影響する脆弱性が11件、そしてサーバー側のみに影響する脆弱性は1件だという。
勧告には次のような説明がある。「今回修正したすべての脆弱性は、認証を必要とせずに遠隔攻撃を招く恐れがある。つまり、ユーザー名やパスワードがなくとも、ネットワーク経由で攻撃されかねない」
各脆弱性については、業界の共通脆弱性評価システム『Common Vulnerability Scoring System』に基づく危険度の値も示している。今回は17件中9件が、最も高い危険度を意味する10.0だった。
Java は複数のベンダーから、最も攻撃の対象になりがちなブラウザ用プラグインだと指摘を受けている。今年に入ってネットワーク製品ベンダーの Cisco Systems は、Java の脆弱性を突いた攻撃が2010年に増加傾向を示したとの報告を行なった。
また、セキュリティ製品ベンダーの Qualys も同様の調査結果を示した。ただしその原因は、ユーザーが適切な更新を実施していない事実によるところが大きいという。
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